まずは無料の適応検査を受けていただきます。
IPCLとICL、両方の適応を同時に確認できるため、「どちらが自分に向いているか分からない」という方でも、この段階でまとめて検査を受けていただくことができます。

IPCL(アイピーシーエル)は、目の中に専用のレンズを入れて近視や乱視を矯正する視力矯正手術に使われるレンズです。
レーシックのように角膜を削らずに視力矯正ができるため、角膜が薄い方や強度近視の方でも選択肢になりやすい治療として注目されています。

IPCLは「Implantable Phakic Contact Lens」の略称で、目の中の水晶体を残したまま、虹彩と水晶体の間にレンズを挿入して近視や乱視を矯正する有水晶体眼内レンズです。
角膜を削るレーシックとは異なり、眼内にレンズを追加する方法で屈折を矯正するため、角膜への負担を抑えながら視力矯正できる点が特徴です。
IPCLはICLと同じ有水晶体眼内レンズに分類されており、角膜を削らないため、術後に近視が戻る現象が比較的起こりにくいとされていますが、長期的な変化がまったくないわけではありません。
2014年にEyeOL社から発売され、日本国内でも2015年ごろから使用実績が積み重ねられています。2025年4月には、近視・乱視矯正用の単焦点IPCLが厚生労働省の承認を取得しており、国内の医療機器として位置づけられています。
ICLと似た治療ですが、費用やレンズの種類、度数対応などにいくつか違いがあるため、「どちらが自分に合うのか知りたい」という方が多いのではないでしょうか。

IPCLには、ICLと比較したときに押さえておきたい特徴がいくつかあります。
ここでは、検討の際に参考になる5つの特徴をご紹介します。
レーシックは角膜そのものを削って屈折力を変える手術ですが、IPCLは角膜に手を加えず、眼内にレンズを追加する方法で近視や乱視を矯正します。
角膜を削らないため、角膜が薄い方や強度近視の方でも選択肢に入りやすく、必要に応じてレンズを取り出したり交換したりできる仕組みになっている点が特徴です。
角膜の状態や度数によっては選択肢に入りにくい治療方法もあるため、ご自身に合った治療法かどうかは、適応検査を通じて確認することが大切です。
費用は、近視矯正手術を検討するうえで大きな判断材料になります。
参考価格では、ICL両眼が60万円台〜80万円程度であるのに対し、IPCL両眼は45万円台〜70万円程度となっており、手術方式によって費用帯には幅があります。
価格差の背景には、レンズの供給ルートや技術料の設定などの違いがあるとされており、品質や安全性を下げた結果ではなく、供給・流通構造の違いによるものと考えられています。
ただし、具体的な費用はクリニックやレンズの種類によって異なるため、詳細はカウンセリング時にご確認ください。
IPCLは、2025年4月に単焦点タイプ(近視・乱視矯正用)が厚生労働省の承認を取得しており、承認範囲は近視-3.0D〜-20.0D程度、乱視1D〜6D程度とされています。
一方、老眼に対応できる多焦点タイプおよび遠視用レンズは、2026年7月時点で国内未承認となっています。
多焦点タイプは、遠方・中間・近方に光を振り分ける設計となっており、老眼世代の近方視力もカバーできるとされていますが、国内未承認である点は、あらかじめご留意ください。
IPCLは、強度近視や強度乱視にも対応できるよう、幅広い度数とサイズのバリエーションが用意されています。
ICLでは適応外となる度数帯や目のサイズでも、IPCLであれば適応となるケースがあるとされています。
支持部を含めたレンズの全長は、約11.0mmから14.0mmまで0.25mm刻みで複数のサイズが用意されており、目の大きさや前房の形状に合わせて、より細かくフィッティングできる点も特徴です。
他院や他の屈折矯正手術で「サイズが合わない」「適応外」と言われた経験がある方にとって、検討する価値のある選択肢といえるでしょう。
IPCLは、2017年に欧州でCEマーク(安全性に関する基準)を取得し、世界40か国以上で使用実績が積み重ねられてきたレンズです。
そのうえで、2025年4月に近視・乱視矯正用の単焦点IPCLが厚生労働省の承認を取得し、国内の医療機器として位置づけられています。
国内承認によって、今後IPCLを導入するクリニックはさらに増えていくと考えられますが、多焦点タイプや遠視用レンズについては2026年7月現在も国内未承認であるため、この点は事前に理解しておく必要があります。
IPCLには費用面や度数・サイズ対応などのメリットがある一方で、事前に知っておきたいデメリットや注意点もいくつかあります。
ここでは、主に多焦点タイプに関する注意点も含めて、代表的なポイントをご紹介します。
多焦点タイプのIPCLは、光を遠方・中間・近方に振り分ける構造のため、単焦点タイプと比較してコントラスト感度がやや低下する場合があるとされています。
見え方の感じ方には個人差があり、夜間や暗い場所での見え方に違いを感じる方もいらっしゃるため、ライフスタイルに合わせて単焦点・多焦点どちらが適しているか、カウンセリングで相談することが推奨されています。
多焦点タイプでは、夜間の光源の周りに輪のように見える「ハロー」や、ライトがまぶしくにじんで見える「グレア」を自覚しやすいといわれています。
症状の感じ方には個人差がありますが、術後3か月から半年程度で軽減していく傾向があるとされています。
日常生活に支障を感じるほど気になる場合には、レンズの交換などで対応できるケースもあるため、気になる症状があれば早めにクリニックへ相談することが大切です。
IPCLに限らず、眼内にレンズを挿入する手術には一定の合併症リスクが伴います。
具体的には、眼圧上昇や白内障、まれな感染症などが挙げられます。
IPCLは、房水の流れを保つためのホールが複数設けられており、従来型のレンズと比べて合併症リスクの低減が図られているとされていますが、リスクがゼロになるわけではありません。術前検査や術後の定期検診で目の状態を継続的に確認していくことが重要です。
50歳以降は、白内障の発症・進行が始まりやすい年齢に差しかかる時期です。この年代でIPCLを挿入した場合、その後白内障が進行すると、IPCLを取り出したうえで白内障手術を行う可能性が出てきます。
年齢や目の状態により最適な治療は変わります。
特に50歳以上の方は、白内障手術や多焦点眼内レンズなど、他の選択肢も含めて医師とよく相談しながら検討していくことが大切です。
多焦点タイプおよび遠視用のIPCLは、2026年7月時点で国内未承認の医療機器です。
国内で承認されているのは、近視・乱視矯正用の単焦点IPCLのみであり、未承認レンズを使用する場合には、医師の判断のもと海外からの入手手続きを経て使用されることになります。
諸外国では、欧州でのCEマーク取得や世界40か国以上・10万件を超える使用実績が報告されていますが、日本国内で薬事承認を得たものではないため、導入を希望される場合には、事前にクリニックへ確認することが重要です。

IPCLにも、ICLと同様に適応・不適応の基準が設けられています。
実際に手術が可能かどうかは、術前の適応検査と診察結果を踏まえて総合的に判断されます。
一般的には、次のような方がIPCLの適応となる可能性があります。
年齢基準や度数の範囲は今後変更される可能性もあるため、詳細な適応条件については、検査時に医師へご確認ください。
次のような場合には、IPCLが不適応となることがあります。

IPCLは、次のような方にとって検討しやすい選択肢の一つとなります。
ICLに興味はあるものの、費用面で一歩を踏み出せずにいる方にとって、IPCLは近視矯正の選択肢を広げる一つの方法になり得ます。
費用の目安については、後述の「IPCL費用」セクションで詳しくご案内いたします。
近視や乱視に加えて、手元の見えにくさも気になり始めた方には、老眼世代の近方視力も補う設計とされる多焦点タイプのIPCL(国内未承認)という選択肢があります。
単焦点ICLにはない屈折矯正のスタイルのひとつであり、老眼対策も含めて検討したい方に適しています。
角膜の厚みや形状の関係でレーシックの適応外と言われた方でも、角膜を削らないIPCLであれば選択肢に入る場合があります。
まずは適応検査を受けてみて、レーシック・ICL・IPCLのどれが自分に合うかを確認していくことが大切です。
ICLでサイズが合わず断念した経験がある方も、度数・サイズ展開が広いIPCLであれば適応となる可能性があります。
該当する項目がある方は、まず無料の適応検査でIPCLの適応可否を確認してみてはいかがでしょうか。
比較・検討中の方に向けて、ICLとIPCLの違いを表にまとめました。
どちらがご自身に合っているかは、検査結果や重視したいポイントによって変わるため、あくまで「検討のための目安」としてご覧ください。
| 項目 | ICL | IPCL |
|---|---|---|
| メーカー | STAAR Surgical社(米国) | EyeOL社 |
| 素材 | コラマー(コラーゲン共重合体) | ハイブリッド親水性アクリル |
| 承認状況 | 2010年厚生労働省承認 | 2025年4月厚生労働省承認 (単焦点のみ。多焦点・遠視用は未承認) |
| 使用実績 | 世界75か国以上 200万枚超 | 世界40か国以上・10万枚超 |
| レンズサイズ数 | 数種類 | 13種類 (11.0〜14.0mm・0.25mmステップ) |
| 適応矯正 | 近視・乱視・遠視 | 近視・乱視・遠視 (対応範囲はICLと異なる場合あり) |
| 老眼対応 | 非対応 | 多焦点タイプで対応 (国内未承認) |
| 発注〜到着期間 | 約2週間程度 (特注は約1か月) | 数週間〜2か月程度 |
| 費用目安 (両眼・参考価格) | 60万円台〜80万円程度 | 45万円台〜70万円程度 |
費用やサイズ展開、適応範囲はクリニックごとに異なる場合があるため、詳細は各院の料金表やカウンセリングでご確認ください。
川越ルミタス眼科では、IPCLについても既存のICL診療体制を活かしてご案内しております。
以下は参考価格としてご覧いただき、実際の金額はカウンセリングの際にお尋ねください。
| レンズ種類 | 片眼(参考価格) | 両眼(参考価格) |
|---|---|---|
| 単焦点IPCL(近視・乱視用) | 20万円台後半〜 | 45万円台〜 |
| 多焦点IPCL(老眼対応・国内未承認) | 要確認 | 要確認 |
※上記は参考価格です。
正式な料金は検査後にご案内いたします。いずれのレンズも医療費控除の対象となる場合があり、医療ローンによる分割払いにも対応しております。
| 項目 | ICL(両眼) | IPCL単焦点(両眼) | 多焦点IPCL(両眼) |
|---|---|---|---|
| 費用目安(参考価格) | 60万円台〜80万円程度 | 45万円台〜70万円程度 | 要確認 |
参考価格で比較すると、IPCLはICLよりも費用を抑えやすい傾向があります。実際の差額はレンズの種類や検査結果により異なるため、具体的な金額はカウンセリングでご確認ください。
IPCLがICLと比べて費用を抑えやすい背景には、レンズの供給ルートや技術料の設定など、価格に関わる仕組みの違いがあるとされています。
価格差は供給・流通構造の違いによるものと考えられており、レンズの種類や検査結果によって実際の費用は変わります。
とはいえ、費用や支払い方法は治療を決めるうえで大切な要素ですので、川越ルミタス眼科では、カウンセリング時に料金の内訳や支払い方法についても丁寧にご説明いたします。
IPCLは自由診療となるため、健康保険は適用されません。
ただし、視力矯正を目的とした手術は、条件を満たす場合に医療費控除の対象となることがあるとされています。医療費控除の適用可否や具体的な手続きについては、税務署や税理士へ確認していただくことが望ましいとされています。
川越ルミタス眼科では、医療ローンによる分割払いにも対応しています。
費用面で心配がある場合は、事前に相談していただくことで、支払い方法を含めたプランを一緒に考えていくことができます。

川越ルミタス眼科では、ICLで培ってきた執刀経験や術後フォローの体制をIPCLにも活かし、手術前から術後の経過まで一貫してサポートできる診療体制を整えています。
「費用が比較的抑えられるからといって、手術や術後のフォローが軽くなることはない」という点も、治療を検討される方にとって大切なポイントです。
STAAR Surgical社認定のICL認定医が、IPCLの手術も担当いたします。
累計12,000件以上の豊富な手術実績を活かし、安全性に配慮した手術を行っています。
IPCLについても、ICLと同様の術後保証を設けており、術後の経過をしっかり見守る体制を整えています。
具体的には、術後1年間の無料経過観察、術後3年間のレンズ入れ替え無料保証、レンズ取り出し時の費用半額返金などの制度により、手術後も安心してお過ごしいただけるようサポートしています。
保証内容の詳細や適用条件については、カウンセリング時に個別にご説明いたしますので、「もしもの時の対応が気になる」という方も、事前にしっかりと確認していただけます。
IPCLを検討される場合も、基本的な流れはICLと大きく変わりません。
ここでは、治療までの全体像をイメージしやすいよう、5つのステップでご紹介します。
IPCLに関して、患者さまからよくいただくご質問と、その答えをまとめました。検査やカウンセリングの前に、疑問点のイメージをつかむためにご活用ください。
IPCLは、2025年4月に近視・乱視矯正用の単焦点レンズが厚生労働省の承認を取得している医療機器です。
また、欧州でのCEマーク取得や、世界40か国以上・10万件を超える使用実績が報告されており、房水の流れを保つホールが複数設けられるなど、安全性に配慮した設計が採用されています。
とはいえ、どのような手術にも一定のリスクは伴います。
そのため、術前検査や術後検診を通じて目の状態を丁寧に確認しながら、合併症の有無や見え方の変化をチェックしていくことが大切です。
IPCLがICLと比べて費用を抑えやすいのは、レンズの供給体制や技術料の設定など、価格に関わる仕組みの違いが影響しているとされています。
価格差は供給・流通構造の違いによるものと考えられていますが、レンズの構造や適応範囲、費用の内訳はICLとIPCLで異なる点もあるため、単純な優劣として捉えず、ご自身に合った選択肢かどうかで検討いただくことをおすすめします。
ただし、費用差はクリニックやレンズの種類によっても変わるため、「自分の場合はいくらくらいになるのか」を知るためには、カウンセリングで具体的な金額を確認していただくことが確実です。
ICLとIPCLは、どちらも角膜を削らずに目の中にレンズを入れて視力を矯正する治療ですが、素材やレンズ構造、度数やサイズの対応範囲、老眼への対応方法などに違いがあります。
そのため、「一概にどちらが良い」と言い切ることは難しく、目の状態や重視したいポイント(費用、老眼の気になり方、夜間の見え方など)によって最適な選択肢は変わります。
まずは適応検査を受けていただき、その結果を踏まえて医師と相談しながら決めていくことが推奨されています。
ICL・IPCLの両方について説明を受けることで、「自分にはどちらが合っていそうか」のイメージが具体的になりやすくなります。
角膜の厚みや形状が原因でレーシックの適応外となった場合でも、角膜を削らないIPCLであれば適応となるケースがあります。
ただし、角膜以外の要因(他の眼疾患や全身疾患など)によって適応外となっている場合もあるため、最終的な可否は適応検査と診察の結果に基づき医師が判断します。
多焦点タイプのIPCLは、老眼そのものを治す治療ではなく、近方への光の配分を増やすことで手元の見えにくさを補うことを目的としたレンズです。
近視や乱視の矯正とあわせて近方視力の改善が期待できるとされていますが、老眼の進行自体を止めるものではなく、あくまで見え方をサポートするための選択肢と考える必要があります。
なお、多焦点IPCLは2026年7月時点で国内未承認の医療機器に該当します。
導入を希望される場合には、未承認医療機器としての取り扱いに関する説明を事前に受けたうえで、慎重に検討していくことが重要です。
IPCLはICLと同様に、必要に応じて眼内からレンズを取り出したり、別のレンズに交換できるとされています。
将来的に見え方の変化があった場合や、白内障手術など他の治療が必要になった場合にも、レンズを取り出すことで対応しやすい構造になっています。
IPCLは、ICLと比較して費用を抑えやすい可能性がある一方で、多焦点タイプの国内未承認や見え方の特徴など、事前に知っておきたい点もいくつかあります。
ご自身の目の状態や希望に合った選択肢かどうかは、実際の適応検査を受けてみないと分からない部分も多いため、まずは気軽な気持ちで検査を受けてみることをおすすめします。
川越ルミタス眼科では、ICL・IPCL両方の適応検査を、同時に受けていただくことが可能です。
「ICLかIPCLか、まだ決めきれない」という方でも、検査とカウンセリングを通じて、一緒に最適な選択肢を考えていきましょう。
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お問い合わせ
川越ルミタス眼科 近視と白内障クリニック
院長 小林 一博
川越ルミタス眼科 白内障と近視のクリニックの執刀医。
東京大学医学部附属病院や虎の門病院等の基幹病院にて、高度な眼科手術の研鑽を積んだスペシャリスト。ICL認定医として近視矯正から多焦点レンズを用いた白内障手術まで、精密な手技を要する眼内レンズ治療を専門としています。
科学的根拠に基づく、正しい医療情報を発信しています。